なぜ、行動評価を導入する組織が増えているのか

現場は多種多様な不平不満、
できない言い訳を繰り出してくる。

そこで、どうすれば、これらを減らし、
数字をつくる行動を増やしていけるのか。

行動評価の制度をつくっていくことで、
これは実現できる。

1.現場の管理者が、運用を”つづける”
 ことができるものにする

2.現場の管理者が、部下を配下における
 効力が発生するものにする

3.評価する人によって、
 評価がバラつかないものにする

4.現在運用している評価シートは一旦、
 中止する
 

【管理者の月単位の評価】

人をまとめる行動を増やすために
① 行動の教科書を使って部下へ教えた回数
② 行動の教科書に書いてあることを部下が
  やった直後にほめた回数
  ※教え方の教科書を作成し運用
会社への利益貢献を明らかにするために
③ 月の粗利金額
④ 月の売上金額目標の達成率

【部下の月単位の評価】
① 部下から、行動の教科書の範囲内で
  評価されたい具体的な行動を出してもらう。

   ※評価される側に決めてもらう。
② その行動を、役員が 36 個に絞込む。
  絞込む基準は売上・利益への貢献が高いもの。
③ 36 個の行動を 3 つずつに分割。
    毎月 3 個の行動の数を増やしていく。
⑤ その 3 個の行動の数を日々計測。
⑥ その計測結果を月末に集計し、順位付けする。

つい、あれもこれも、それもどれも
評価指標・対象にしたくなる。
しかし、あれもこれも、それもどれも
運用できる人材であれば、すでに他社へ移籍しているか、
自分で起業をしている。
そのため、絞ることで、結果は、今以上にでる。